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ドローン操縦の条件緩和へ!?ドローンビジネス、今後の展望は!?

ドローン操縦の条件緩和へ

どうも湯豆腐です。

皆さんはラジコン好きですか?

私は大好きです。
とは言え、ほとんどラジコンで遊んだことなんてないんですけど。

私の幼少期は『ミニ四駆』が絶賛大流行していた時期で、アニメ『爆走兄弟!!レッツ&ゴー』を毎週楽しみに見ていたことが思い返されます。

なので、私はラジコンで遊べなかった分。ミニ四駆をすごく楽しんでいました。

ミニ四駆で遊ぶ図
ミニ四駆で遊ぶ図

さて、今回の記事ですが。

ミニ四駆ではなくドローンに関するお話です。

今までドローンを飛ばすためには『有資格者のみ』という制限がかけられていたのですが、その条件が緩和されたという話題です。

ドローンとは何か

最近では当たり前のように名前を聞くようになったドローンですが、ここでは『ドローンとは何か?』、というお話からしていこうと思います。

ドローン(英:Drone)とは、「空を飛ぶが、人が乗って操縦をしない機体」の事を言います。

つまりは『無人航空機』です。

我々が知っている飛行機やヘリコプターは、人が乗って操縦する「有人航空機」です。

つまり、ドローンかそうでないかは、「人が乗って操縦するのか、人が乗らずに操縦するのか」という点が定義づけのポイントになってきます。

また、航空法により厳密な定義がありますのでそちらを抜粋します。

、「飛行機、回転翼航空機、滑空機、飛行船であって構造上人が乗ることができないもののうち、遠隔操作又は自動操縦により飛行させることができるもの(200g未満の重量(機体本体の重量とバッテリーの重量の合計)のものを除く)」です。いわゆるドローン(マルチコプター)、ラジコン機、農薬散布用ヘリコプター等が該当します。

引用元 : 国土交通省>飛行ルールの対象となる機体

今回は『ドローンは「無人航空機」である』という事が分かればOKでしょう。

ドローン操縦の条件緩和とは?

総務省は、普及が進む小型無人機(ドローン)について、初心者が操縦しやすくなるよう条件を緩和する方針を固めた。現在、アマチュア無線などの専門資格が必要な機種を対象に、有資格者が付き添えば誰でも操縦できるようにするなど、電波法の運用を柔軟化する。1月中に新たな指針を示す考えで、ドローン操縦者の裾野を広げる狙いだが、安全性確保など課題もある。

引用元:Yahoo!ニュース
新指針による規制緩和で初心者も体験しやすく
新指針による規制緩和で初心者も体験しやすく

対象として想定している機種は、ゴーグル型の受信機を付けて扱う 「FPV(一人称視点)機」と「産業用ドローン」。

今後の主力機種と見込まれ、高画質で長距離の映像伝送が可能ではあるものの、

FPVは電波の受信に「アマチュア無線技士」の資格が必要で、産業用は「陸上特殊無線技士」の資格が求められるなど、ハードルは低くない。

規制緩和によって何を期待しているのか

では、今回の規制緩和によって、国は何を期待しているか。

新指針は、操縦者が子どもなど初心者でも、知識を持つ有資格者が付き添えば操縦可能とする。法改正は必要ないといい、同省は「技術に慣れ親しんでもらい、将来的に資格を取る人が増えてほしい」(移動通信課)と狙いを語る。

ドローン操縦には国の飛行許可を得やすくする民間資格もあるが、政府が条件緩和に乗り出したのは、高速大容量の第5世代の通信規格「5G」時代に入り、今後は高画質の撮影が可能なドローンの需要が増すことを見越し、操縦者を増やしたいとの判断がある。初心者向けの体験教室なども拡充する方針だ。

引用元:Yahoo!ニュース

確かに、現状の日本においては、ドローン操縦をするまでのハードルが高いため、一部の事業者以外はドローン業界は活発ではない印象がありますね。

この規制緩和により、ドローン操縦者が増えると良いと思う反面。

ハードルが低くなることで、利用ユーザー数が増えることにより航空法をしっかりと守らない利用者が多発し、ドローンの落下事故などの頻発が懸念されます。

FPVドローンレースが活況になるか?

ドローンと言えば、国内外でも話題にあげられる、めっちゃかっこいいドローンレースがありますよね。

駐車場 ドローンレース

今回の規制緩和によって、 「FPV(一人称視点)ドローンレース」のハードルがグッと低くなることが予想できます。

米国ではドローン商用利用の規制が全面的に緩和

日本はまだまだドローン市場や法規制が追い付いていないような状態ですが、アメリカではすでに全面的に緩和されています。

2017年10月27日、ドナルド・トランプ米大統領が、ドローン商用利用の規制を緩和する大統領令を発しました。これにより、現在制限されている頭上飛行・夜間飛行・長距離飛行などの規制緩和や、州政府に対する飛行テストプログラム承認への迅速化が進められています。

引用元:DRONE SCHOOL NAVI

ドローンの本場、中国では?

ドローンの本場といえる中国では、250グラムを超えるドローンは実名での登録が義務付けられるようになっています。

引用元:DRONE SCHOOL NAVI

まとめ

ドローン市場が活況になり、当たり前に使われるようになれば、現在の宅配便なども全てドローンに置き換わっていくでしょう。

まさしく 「空の産業革命」 です!

こんな記事も書かれています。
最大積載量2トン!?大型ドローンが運んでくる物流の未来!

ドンドンと便利な世の中になってはいきますが、 墜落の危険が伴うドローンは、法整備をする側にとってかなりデリケートなものです。

ドローンの商用利用をしたい事業者や一般でも使いたい人はたくさんいらっしゃいます。

その方々がスムーズかつ安全に使えるようにするためには、まだまだ多くの課題が残されているように思います。

数年後、空を飛び交うドローンを見る日が来るんでしょうか。

楽しくて騒々しい未来が見えますね。